ジェンダーフリーを信奉する左翼教師組合の勢力が強い公立学校では、男女共同脱衣場、男女共同トイレ、修学旅行の男女同室宿泊などといった「性差をなくす場」が続々設けられているそうです。
何かを邪推してしまうのは私だけでしょうか。
私の日記を読んだ人に、「日教組が先生に『フリーセックスを生徒に教えろ』って指導してるの？」と聞かれた。
そんな直接的に言うわけないでしょうが（笑）
「豊かな人間関係を築く」「性の解放」「道徳や純潔は歴史の逆行である」などと耳障りよく表現していますが、やってることはフリーセックスそのもの。
直接実践の場を覗きたいのならこちらのHPがおすすめ
http://homepage2.nifty.com/m_take/sei.files/seijitsu.html
「ジェンダーフリーの教育を」という教師向けのパンフレットが存在しました。
（最近は男女共同参画などと言い換えています）
日教組のジェンダーフリー教育は「性の自由化」とセットになっています。
「男女共同参画社会基本法」の制定の中心人物の著書に
「フェミニズムは、平等を求める思想というよりも自由を求める思想」「自由を求めるというとき、…『性的自由』って自由の根源」
と書いてあるし、
先生の集会で発表されている教育内容がフリーセックスそのものです。
性教育の教科書を作っている団体も、援助交際を認める発言をしています。
ジェンダーフリーの発明者はシャルル・フーリエというフランスの空想的社会主義の思想家です。マルクスやエンゲルスの仲間。
彼の目指す究極の世界とは…
「一夫一婦制は無意味となり、恋愛や結婚は従来の拘束から解き放たれ、風俗の自由が提唱され、夫婦が『２組、３組、あるいは４組』で交際することが可能になる。さらに家族が廃止されるので、料理、育児等が外注化される。
『スカートとズボンという対照的な衣服で男女を区別すること』が避けられる」
…そういう乱交を勧める社会です。
つまり、フェミニズム、ジェンダーフリー、夫婦別姓などの根源は共産主義にあるのです。
共産主義者は、一般の男女関係を上下関係と捉え、本来あるべき区別をすべてなくし、真っ平らの世界を作ろうとしているのです。
だから、性差が無いことが最も良いことである主張する先生や、権利や自由を強調し、セックスをする自由などと連呼する先生が現われたりしているのです。
このサイトがうまく説明していたので以下にコピペします。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
国内左翼陣営の手によって大変危険な「国家崩壊のタネ」が幾つも蒔かれつつある。
歪んだ平等主義や誤った人権主義、偏向したフェミニズムやジェンダーフリーなど奇型マルクス主義思想が多く積み重なり、日本では教育や行政の各分野で悪影響が拡大しているのだ。
本章ではその幾つかを実例を挙げて指摘したい。
まず田嶋陽子や福島瑞穂あたりが喧伝しているジェンダーフリーなる思想は、マルクス主義の階級廃止闘争の亜流であり、マルクスの盟友たるエンゲルスの著作『家族・私有財産・国家起源』を源流として男女の性差に基く分類を破壊しようというものである。
エンゲルスは階級社会の原型は「家庭における男が女を支配する男女差別」にあると考えた。
つまり夫は搾取する側（ブルジョア）、妻は搾取される側（プロレタリアート）だと決めつけたのだ。
そこでプロレタリア革命（共産主義革命）のために不可欠だと説いたのが「家族制度の解体」であり、「家族制度の解体は国家の弱体化ひいては国家の解体へと連なり、共産主義社会を到来せしめる」と主張した。
しかし実際にこれを実践したレーニンが「家事や労働の男女共同化」「性の自由」などを導入した結果、離婚や堕胎の激増、少年犯罪激増、出生率激減を招き、さしものスターリンも「このままではソ連が崩壊してしまう」と考えて全面的に撤回するに至った政策でもある。
日本の左翼は、ソ連でさえも失敗して断念したるこのエンゲルスのジェンダーフリー思想を、平成日本に復活させようとしているのだ。
このカビの生えたような奇型マルクス主義思想が復活して蔓延するようになった引き金は、平成１１年６月の「男女共同参画社会基本法」制定による。
同法案のベースになっているのは、１９９５年に北京で聞かれた第四回国連世界女性会議における採択行動綱領であり、「北京ＪＡＣ」なる媚中左翼団体を中心とする左翼勢力が、この綱領を根拠として法制定の圧力をかけてきたのだ。
しかしこの綱領は中絶容認を始めとするラジカルな内容のもので、バチカンを始め米共和党など欧米保守政党も同綱領を強く批判している。
それにも関わらず保守政党を称する自民党が左翼の要求に屈服したのは、「北京」「国連」という日本政府が反射的に尻尾を振る毎度おなじみのキーワードが存在していたからに他ならない。
そして何と日本政府は、このエンゲルス共産主義革命を目的とする「家族制度及び国家の解体思想」を推進するために、男女共同参画予算という各目で年間９兆５千億円（平成１０年以降の累計は５０兆円！）もの国費を注ぎこんでいる。
この金を中小企業対策費に使っていれば、景気は今よりもずっと回復していることであろう。
ともあれジェンダーフリーを推進する左翼勢力が「ランドセルが黒と赤に分かれているのはいけない」だの「端午の節供や雛祭りは男女差別」だのと主張し、また学校のの「男女混合名簿」を「女男混合名簿」に名称変更せよなどと主張している分には笑止で済むが、例えば奈良県橿原市では「職員採用の性別記載は性同一障害者への差別」だと主張して性別記載を中止している。
性同一障害者、つまりオカマの類いのために公務員試験から性別記載まで消すというのは正常な感覚であろうか。
このフーリエの理論の中に「男でも女でもない中性人間こそが理想の人間」だというものがあり、オカマのために性別記載を削除したのはこの思想に由来する。
また男女共同参画会議の議長に任命された大沢真理東大教授（女性）は、ホモやレズを賛美しつつ「自分は男でも女でもない中性だ」と述べている性錯覚者だが、要するにフーリエ思想の信奉者なのである。
教育分野におけるこの勢力の中心でもある日教組や全数は、「桃太郎は男女差別的」なので、おじいさんが川へ洗濯へ、おばあさんが山へ芝刈りに行くという「銚子」という物語をでっちあげて子供たちに教えているが、そんな馬鹿馬鹿しいことはともかくとして、とても容認できない事例が全国各地で多発していることをご存知であろうか。
ジェンダーフリーを信奉する左翼教師組合の勢力が強い公立学校では、男女共同脱衣場、男女共同トイレ、修学旅行の男女同室宿泊などといった「性差をなくす場」が続々設けられており、もはや色気付いた男子中学生の妄想がこの世に現出したかのような教育状況に至っている。
一例を挙げると、福岡県立大牟田北高校では脱衣を男女同じ部屋で行わせており、静岡県沼津市では市立小学校九校が五年生の男女生徒を「郊外宿泊学習」と称して同室で宿泊させていた。
今どき小学校高学年で性交を体験する児童も珍しくはないという時代に、一体何を錯乱してこのような「授業」を行っているのであろうか。
日教組が作成した「ジェンダーフリーの教育を」という教師向けのパンフレットには「男女を分けることは差別と認識させるようになりました」とあるが、つまり男と女を「区別」することが「差別」だというのだ。
前章で「キチガイと正常人を区別することは差別ではない」と私は述べたが、それどころではなく男女の区別さえも一切否定するのがジェンダーフリー思想ということである。
この左翼ジェンダーフリー勢力による抗議・訴訟・署名などの攻撃的圧力は、教育現場のみならずあらゆる社会分野に及んでおり、例えば修験道の総本山たる大峰山では署名を突きつけての抗議を受けて、女人禁制の解放が現在検討されている。
もしこれをやってしまえば、日本の修験道という伝統仏教は事実上消滅するに等しい。
平等云々の次元ではなく世の中にはあくまでも「区別」するべきものがある。サンクチュアリにまで悪平等主義の侵出を許していくならば、最終的に行き着くその先は「天皇の存在は平等ではなく差別的」というゴールヘと至る。
この勢力はそれを狙っているのだ。
ジェンダーフリーとマルクス主義は表裏一体の思想であり、要するに世の中のものを全て搾取する側と搾取される側に二分割するという歪みきった思想にして、
国家解体と天皇廃統による共産主義国化がその究極の目的である。
ジェンダーフリーによる国家解体を企図する左翼勢力は地方自治体の多くにも入りこんでおり、例えば平成十四年に大阪府寝屋川市が開催した『男女共同参画公開講座』では、「大人のおもちや」の店の女性経営者がパネリストとして「女性だって性的欲望でセックスするのだから、十代の中絶に罪悪感を持たせないようにするべき」と中絶賛美論をぶち上げ、また平成十五年に東京都品川区が開催した『男女平等推進フォーラム』では、瀬地山角東大助教授によって「トイレが男女別に分かれているのは社会的に”暴力的な装置”であり、トイレを通じて男女の差を再確認させられている」というフーリエ顔負けの狂った理論が展開された。
平成十五年五月に豊中市男女共同参画推進センターでジェンダーフリーの講演を行った高藪繁子という看護助手は、同年四月に「人間の盾」としてバグダッドに滞在したり、翌年五月に「自衛隊員に撤退を直接呼びかける」ためにイラク入りした人物だが、実は現役の中核派活動家である。中核派の機関紙「前進」には高藪の活動報告が掲載されている。
朝日・毎日新聞はこの高藪のイラク行きを讃美する記事を載せているが、極左過激派活動家が全国紙で美化されたり、地方自治体のセンターで講演できるような国は日本だけであろう。
この種のイベントは全国で無数に催されているが、自治体主催のものは言うまでもなく住民の税金で開催されている。
また旧労働省は共産党系組合員官僚が多数派のため、国の労働政策にまでこのジェンダーフリーを採り入れて「看護婦とかスチュワーデスとか性別を限定する職種名を禁止する。求人の際に男女を指定して募集してはいけない」などという狂った方針を押しつけ、国民も「そういうものかな」と思ってしまって、知らない内にこの労働政策を受け入れてしまっている。
しかし米国でもスチュワーデスとスチュワードなど性別を区別した職種名が多数用いられており、それを差別だなどと考える人間は誰も存在しない。つまり左翼の労働官僚の妄想が日本国民全体に押しつけられたのである。
企業経営者や求人担当者ならこの不合理さをよく分かっていると思うが、求人の男女区別表示の禁止要求が国民世論で高まったこともないのに、一部の左翼が主張していただけのジェンダーフリー労働政策が、いつの間にか国会で真剣に論議されることもなく実施されている。
ちなみに全国の労働基準監督署が共産党員の巣になっていることは公知の事実だが、ここでも何かにつけて企業へのジェンダーフリーの押しつけが行われており、地方自治行政から教育・労働までジェンダーフリー汚染は進行しているのだ。
それならばいっそのこと「銭湯もサウナもプール更衣室も全て男女回の区別をなくせ」と主張すれば、きっと助平なお父さん方も「ジェンダーフリー万歳」と賛成することであろう。
ジェンダーフリーとはそんな馬鹿馬鹿しくも危険な狂った思想なのである。なお現在の日本においては、月のお小遣い三万数千円（平均額）で毎日一生懸命に働いている夫のほうがよほど「妻子に搾取されるプロレタリアート」だと私は思うのだが、ジェンダーフリー勢力の本当の目的は国家解体と皇統廃止による共産主義化にあるために、彼らにとって現実なんてどうでもよいのであろう。
なお、このジェンダーフリーと表裏一体で進められているのが異常な「性の自由化」教育である。これもやはりエンゲルスに端を発してのロシア革命におけるレーニン政策を復活させたものであり、ソ連共産党のイデオローグの一人であったＡ・コロンタイ（女性）が「セックスは何ものにもとらわれない自由な活動である」として唱えた「一杯の水」理論がそのベースになっている。
「一杯の水」論とは、「私有財産を基礎とした古いブルジョア的男女関係が打破され、共産主義社会では男女とも性欲を満たすのは一杯の水を飲んで喉の渇きを癒すのと同じことであり、女性は性的プロレタリアから解放されてセックスを自由に楽しむべきである」という主旨のものである。
子供を持つ親の方々、とりわけ女の子供を持つ親の方々は、自分の娘が一杯の水を飲むような感覚で見知らぬ男とセックスを重ねるような「立派な共産主義者」に育ってほしいとは思わないことであろう。
しかしソ連崩壊により正面から共産主義を唱えにくくなったマルキスト勢力は、ジェンダーフリーや性の自由化、人権や反戦平和を掲げる運動に表向きの看板を架け替えて、奇形的マルクス主義の普及に活路を求めている。
この教育現場における「性の自由化」運動は、性教協（人間と性教育研究協議会）なる左翼教師組織が主導権を握っている。
この性教協は、例えば小学二年生に「性交人形」なる男女の全裸人形を用いてセックスの仕方を教えたり、教室にダッチワイフや「大人のおもちゃ」の類を持ち込んだり、その暴走は加速する一途である。
左翼が牛耳る地方自治体たる川崎市が運営している男女共同参画センターが平成十五年三月に改訂版発行した高校生用の性教育テキストでは、なんとフリーセックスを勧め、エイズや性病の蔓延にも関わらず避妊にはピルを推奨し、あげくには女性が精液を飲むという性的プレイが有るだとか、器具（いわゆる大人のおもちゃ）を使うことは「快楽を得られるひとつの方法」だとか、トドメには「妊娠の心配なくセックスの喜びを昧わえるように避妊」して｢（人間は）快楽や安心感や生きるエネルギーを得るためにセックスができる」といったフリーセックス賛歌で締めている。
このエロ本顔負けのテキストは税金で印刷され、同市内の高校で性教育授業を受講した生徒全員に配布された。
「精液を飲むプレイ」だのといったことを学校で教えているのは、世界でも日本だけである。
そしてこの異常な性交教育にせよジェンダーフリーにせよ、大変深刻な問題は、左翼がかった官庁外郭団体や地方自治体がそれを支援しているという点にある。
このような狂った教育を行ってきた結果、平成十一年の東京都生活文化局の調査では高校三年生の女子の七・六％が「援助交際の経験あり」と回答し、その内の半数は十回以上援助交際経験のある常習者であった。
しかし役所の調査なんかに馬鹿正直に答えない者も多いであろうことから、実数はこの数倍に達するかもしれない。
また平成十五年の世論調査では、女子中高生の六十八％が「見知らぬ人とセックスすることは本人の自由」と回答し、同五十一％が「見知らぬ人とのセックスでお金をもらうこと（援助交際）は本人の自由」と回答している。
テレビ番組のアンケートでは十代の女性の内、「気が合えばただの友人知人（又は初対面の男性）ともセックスする」が七割、「気持ちよくないのでセックスにコンドームは使わない」が八割、そして女子高生など若年層で流行しているヤリコン（＝乱交）については「経験がある」が四割で、「乱交は悪いこととは思わない」は七割を超えている。
ちなみに平成十六年二月に文部科学省外郭法人が日米韓中四力国の高校生に対して行った意識調査では、結婚前のフリーセックスを否定したのは、米国が五十二％、中共が七十五％、韓国が七十四％、そして日本は最下位の三十三％であった。
さらにこの四力国の中で男子よりも女子のほうが貞操観念が低い結果となったのも日本だけである。なお同調査では「男は男らしく、女は女らしくするべきだ」を肯定した高校生の比率も日本は最下位であり、これは左翼の「性の自由化」とジェンダーフリーが完全に日本の若者にインプリンティングされてしまったことを裏付ける結果である。
平成十四年の厚生労働省の調査では十九歳女性の十三人に一人は性病に感染していると発表されたが、こんなものはまだまだ甘い数字であり、任意医師団体ＡＣＴＳ（十代の性行動の危機を考え行動する会）が発表した産婦人科学会の調査では、実に十代の女性の四人に一人がクラミジアやヘルペスなどの性感染症にかかっていた。
また平成十二年に赤坂六本木診療所が十代の女性三百人を対象にした検査では、何と八十一・六％が性感染症に感染していたのだ。
さらに乱交と援助交際の流行によって、東京都南新宿検査室で平成十四年にエイズ検査を受けた約七千人の内の１％以上が陽性つまりエイズに感染しており、その大半は女子中高生だが中には女子小学生もいた。
またリゾラバ（リゾートラバー）などと称してハワイ・グアム・タイ・バリ島などへの旅行で現地人男性と性交、または現地人男性を買春する女性も増加する一途であり、エイズの「輸入」が一層進められている。
アメリカのＰＷＡの発表によれば「エイズに感染する確率が高いのは、一位がアフリカの女性、二位がアフリカの男性、三位が日本の女性」となっており、「日本の女性は外国人と無防備な性交渉を簡単に行い、しかもコンドームの使用率は先進国で最低であり、若年層では乱交が流行している」とのことである。
エイズ大国でもあるナイジェリアでは『六本木』というタイトルで「日本に行けば黒人というだけで、日本の若い女はセックスと引き換えに金を貢ぐ」という内容のテレビ番組が放送され、そのため多くのナイジェリア人が日本へ入国して不法残留し、「アメリカ国籍の黒人」を自称して日本国内にエイズをばらまいている。（ちなみにこの在日ナイジェリア人の犯罪関与率は七割とも推定されている。）
デリバリーヘルスなど性風俗でアルバイトした経験のある10～20代の女性は推定で最低100万人以上といわれており、アダルトビデオには年間1万人近くの女性が出演している。
何しろ通産省が新聞公報のイメージモデルに元ハードコアＡＶ女優の飯島愛を起用していたぐらいで、官民ともに歪んだ国であるから、もはや大和撫子は存在するほうが珍しいのであろうか。
清水馨八郎博士は「日本はテロよりエロで滅びる」と揶揄されているが、日本の若い女性の間での性道徳はもはや完全に崩壊したのだ。
こうして教育現場や地方自治体を支配した左翼勢力がその手で育ててきたものは、人口のわずか七％なのに凶悪犯罪の四十％以上を占める少年犯罪者の群れ、そしておびただしい淫売少女の群れであったということだ。
２につづく…
何かを邪推してしまうのは私だけでしょうか。
私の日記を読んだ人に、「日教組が先生に『フリーセックスを生徒に教えろ』って指導してるの？」と聞かれた。
そんな直接的に言うわけないでしょうが（笑）
「豊かな人間関係を築く」「性の解放」「道徳や純潔は歴史の逆行である」などと耳障りよく表現していますが、やってることはフリーセックスそのもの。
直接実践の場を覗きたいのならこちらのHPがおすすめ
http://
「ジェンダーフリーの教育を」という教師向けのパンフレットが存在しました。
（最近は男女共同参画などと言い換えています）
日教組のジェンダーフリー教育は「性の自由化」とセットになっています。
「男女共同参画社会基本法」の制定の中心人物の著書に
「フェミニズムは、平等を求める思想というよりも自由を求める思想」「自由を求めるというとき、…『性的自由』って自由の根源」
と書いてあるし、
先生の集会で発表されている教育内容がフリーセックスそのものです。
性教育の教科書を作っている団体も、援助交際を認める発言をしています。
ジェンダーフリーの発明者はシャルル・フーリエというフランスの空想的社会主義の思想家です。マルクスやエンゲルスの仲間。
彼の目指す究極の世界とは…
「一夫一婦制は無意味となり、恋愛や結婚は従来の拘束から解き放たれ、風俗の自由が提唱され、夫婦が『２組、３組、あるいは４組』で交際することが可能になる。さらに家族が廃止されるので、料理、育児等が外注化される。
『スカートとズボンという対照的な衣服で男女を区別すること』が避けられる」
…そういう乱交を勧める社会です。
つまり、フェミニズム、ジェンダーフリー、夫婦別姓などの根源は共産主義にあるのです。
共産主義者は、一般の男女関係を上下関係と捉え、本来あるべき区別をすべてなくし、真っ平らの世界を作ろうとしているのです。
だから、性差が無いことが最も良いことである主張する先生や、権利や自由を強調し、セックスをする自由などと連呼する先生が現われたりしているのです。
このサイトがうまく説明していたので以下にコピペします。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
国内左翼陣営の手によって大変危険な「国家崩壊のタネ」が幾つも蒔かれつつある。
歪んだ平等主義や誤った人権主義、偏向したフェミニズムやジェンダーフリーなど奇型マルクス主義思想が多く積み重なり、日本では教育や行政の各分野で悪影響が拡大しているのだ。
本章ではその幾つかを実例を挙げて指摘したい。
まず田嶋陽子や福島瑞穂あたりが喧伝しているジェンダーフリーなる思想は、マルクス主義の階級廃止闘争の亜流であり、マルクスの盟友たるエンゲルスの著作『家族・私有財産・国家起源』を源流として男女の性差に基く分類を破壊しようというものである。
エンゲルスは階級社会の原型は「家庭における男が女を支配する男女差別」にあると考えた。
つまり夫は搾取する側（ブルジョア）、妻は搾取される側（プロレタリアート）だと決めつけたのだ。
そこでプロレタリア革命（共産主義革命）のために不可欠だと説いたのが「家族制度の解体」であり、「家族制度の解体は国家の弱体化ひいては国家の解体へと連なり、共産主義社会を到来せしめる」と主張した。
しかし実際にこれを実践したレーニンが「家事や労働の男女共同化」「性の自由」などを導入した結果、離婚や堕胎の激増、少年犯罪激増、出生率激減を招き、さしものスターリンも「このままではソ連が崩壊してしまう」と考えて全面的に撤回するに至った政策でもある。
日本の左翼は、ソ連でさえも失敗して断念したるこのエンゲルスのジェンダーフリー思想を、平成日本に復活させようとしているのだ。
このカビの生えたような奇型マルクス主義思想が復活して蔓延するようになった引き金は、平成１１年６月の「男女共同参画社会基本法」制定による。
同法案のベースになっているのは、１９９５年に北京で聞かれた第四回国連世界女性会議における採択行動綱領であり、「北京ＪＡＣ」なる媚中左翼団体を中心とする左翼勢力が、この綱領を根拠として法制定の圧力をかけてきたのだ。
しかしこの綱領は中絶容認を始めとするラジカルな内容のもので、バチカンを始め米共和党など欧米保守政党も同綱領を強く批判している。
それにも関わらず保守政党を称する自民党が左翼の要求に屈服したのは、「北京」「国連」という日本政府が反射的に尻尾を振る毎度おなじみのキーワードが存在していたからに他ならない。
そして何と日本政府は、このエンゲルス共産主義革命を目的とする「家族制度及び国家の解体思想」を推進するために、男女共同参画予算という各目で年間９兆５千億円（平成１０年以降の累計は５０兆円！）もの国費を注ぎこんでいる。
この金を中小企業対策費に使っていれば、景気は今よりもずっと回復していることであろう。
ともあれジェンダーフリーを推進する左翼勢力が「ランドセルが黒と赤に分かれているのはいけない」だの「端午の節供や雛祭りは男女差別」だのと主張し、また学校のの「男女混合名簿」を「女男混合名簿」に名称変更せよなどと主張している分には笑止で済むが、例えば奈良県橿原市では「職員採用の性別記載は性同一障害者への差別」だと主張して性別記載を中止している。
性同一障害者、つまりオカマの類いのために公務員試験から性別記載まで消すというのは正常な感覚であろうか。
このフーリエの理論の中に「男でも女でもない中性人間こそが理想の人間」だというものがあり、オカマのために性別記載を削除したのはこの思想に由来する。
また男女共同参画会議の議長に任命された大沢真理東大教授（女性）は、ホモやレズを賛美しつつ「自分は男でも女でもない中性だ」と述べている性錯覚者だが、要するにフーリエ思想の信奉者なのである。
教育分野におけるこの勢力の中心でもある日教組や全数は、「桃太郎は男女差別的」なので、おじいさんが川へ洗濯へ、おばあさんが山へ芝刈りに行くという「銚子」という物語をでっちあげて子供たちに教えているが、そんな馬鹿馬鹿しいことはともかくとして、とても容認できない事例が全国各地で多発していることをご存知であろうか。
ジェンダーフリーを信奉する左翼教師組合の勢力が強い公立学校では、男女共同脱衣場、男女共同トイレ、修学旅行の男女同室宿泊などといった「性差をなくす場」が続々設けられており、もはや色気付いた男子中学生の妄想がこの世に現出したかのような教育状況に至っている。
一例を挙げると、福岡県立大牟田北高校では脱衣を男女同じ部屋で行わせており、静岡県沼津市では市立小学校九校が五年生の男女生徒を「郊外宿泊学習」と称して同室で宿泊させていた。
今どき小学校高学年で性交を体験する児童も珍しくはないという時代に、一体何を錯乱してこのような「授業」を行っているのであろうか。
日教組が作成した「ジェンダーフリーの教育を」という教師向けのパンフレットには「男女を分けることは差別と認識させるようになりました」とあるが、つまり男と女を「区別」することが「差別」だというのだ。
前章で「キチガイと正常人を区別することは差別ではない」と私は述べたが、それどころではなく男女の区別さえも一切否定するのがジェンダーフリー思想ということである。
この左翼ジェンダーフリー勢力による抗議・訴訟・署名などの攻撃的圧力は、教育現場のみならずあらゆる社会分野に及んでおり、例えば修験道の総本山たる大峰山では署名を突きつけての抗議を受けて、女人禁制の解放が現在検討されている。
もしこれをやってしまえば、日本の修験道という伝統仏教は事実上消滅するに等しい。
平等云々の次元ではなく世の中にはあくまでも「区別」するべきものがある。サンクチュアリにまで悪平等主義の侵出を許していくならば、最終的に行き着くその先は「天皇の存在は平等ではなく差別的」というゴールヘと至る。
この勢力はそれを狙っているのだ。
ジェンダーフリーとマルクス主義は表裏一体の思想であり、要するに世の中のものを全て搾取する側と搾取される側に二分割するという歪みきった思想にして、
国家解体と天皇廃統による共産主義国化がその究極の目的である。
ジェンダーフリーによる国家解体を企図する左翼勢力は地方自治体の多くにも入りこんでおり、例えば平成十四年に大阪府寝屋川市が開催した『男女共同参画公開講座』では、「大人のおもちや」の店の女性経営者がパネリストとして「女性だって性的欲望でセックスするのだから、十代の中絶に罪悪感を持たせないようにするべき」と中絶賛美論をぶち上げ、また平成十五年に東京都品川区が開催した『男女平等推進フォーラム』では、瀬地山角東大助教授によって「トイレが男女別に分かれているのは社会的に”暴力的な装置”であり、トイレを通じて男女の差を再確認させられている」というフーリエ顔負けの狂った理論が展開された。
平成十五年五月に豊中市男女共同参画推進センターでジェンダーフリーの講演を行った高藪繁子という看護助手は、同年四月に「人間の盾」としてバグダッドに滞在したり、翌年五月に「自衛隊員に撤退を直接呼びかける」ためにイラク入りした人物だが、実は現役の中核派活動家である。中核派の機関紙「前進」には高藪の活動報告が掲載されている。
朝日・毎日新聞はこの高藪のイラク行きを讃美する記事を載せているが、極左過激派活動家が全国紙で美化されたり、地方自治体のセンターで講演できるような国は日本だけであろう。
この種のイベントは全国で無数に催されているが、自治体主催のものは言うまでもなく住民の税金で開催されている。
また旧労働省は共産党系組合員官僚が多数派のため、国の労働政策にまでこのジェンダーフリーを採り入れて「看護婦とかスチュワーデスとか性別を限定する職種名を禁止する。求人の際に男女を指定して募集してはいけない」などという狂った方針を押しつけ、国民も「そういうものかな」と思ってしまって、知らない内にこの労働政策を受け入れてしまっている。
しかし米国でもスチュワーデスとスチュワードなど性別を区別した職種名が多数用いられており、それを差別だなどと考える人間は誰も存在しない。つまり左翼の労働官僚の妄想が日本国民全体に押しつけられたのである。
企業経営者や求人担当者ならこの不合理さをよく分かっていると思うが、求人の男女区別表示の禁止要求が国民世論で高まったこともないのに、一部の左翼が主張していただけのジェンダーフリー労働政策が、いつの間にか国会で真剣に論議されることもなく実施されている。
ちなみに全国の労働基準監督署が共産党員の巣になっていることは公知の事実だが、ここでも何かにつけて企業へのジェンダーフリーの押しつけが行われており、地方自治行政から教育・労働までジェンダーフリー汚染は進行しているのだ。
それならばいっそのこと「銭湯もサウナもプール更衣室も全て男女回の区別をなくせ」と主張すれば、きっと助平なお父さん方も「ジェンダーフリー万歳」と賛成することであろう。
ジェンダーフリーとはそんな馬鹿馬鹿しくも危険な狂った思想なのである。なお現在の日本においては、月のお小遣い三万数千円（平均額）で毎日一生懸命に働いている夫のほうがよほど「妻子に搾取されるプロレタリアート」だと私は思うのだが、ジェンダーフリー勢力の本当の目的は国家解体と皇統廃止による共産主義化にあるために、彼らにとって現実なんてどうでもよいのであろう。
なお、このジェンダーフリーと表裏一体で進められているのが異常な「性の自由化」教育である。これもやはりエンゲルスに端を発してのロシア革命におけるレーニン政策を復活させたものであり、ソ連共産党のイデオローグの一人であったＡ・コロンタイ（女性）が「セックスは何ものにもとらわれない自由な活動である」として唱えた「一杯の水」理論がそのベースになっている。
「一杯の水」論とは、「私有財産を基礎とした古いブルジョア的男女関係が打破され、共産主義社会では男女とも性欲を満たすのは一杯の水を飲んで喉の渇きを癒すのと同じことであり、女性は性的プロレタリアから解放されてセックスを自由に楽しむべきである」という主旨のものである。
子供を持つ親の方々、とりわけ女の子供を持つ親の方々は、自分の娘が一杯の水を飲むような感覚で見知らぬ男とセックスを重ねるような「立派な共産主義者」に育ってほしいとは思わないことであろう。
しかしソ連崩壊により正面から共産主義を唱えにくくなったマルキスト勢力は、ジェンダーフリーや性の自由化、人権や反戦平和を掲げる運動に表向きの看板を架け替えて、奇形的マルクス主義の普及に活路を求めている。
この教育現場における「性の自由化」運動は、性教協（人間と性教育研究協議会）なる左翼教師組織が主導権を握っている。
この性教協は、例えば小学二年生に「性交人形」なる男女の全裸人形を用いてセックスの仕方を教えたり、教室にダッチワイフや「大人のおもちゃ」の類を持ち込んだり、その暴走は加速する一途である。
左翼が牛耳る地方自治体たる川崎市が運営している男女共同参画センターが平成十五年三月に改訂版発行した高校生用の性教育テキストでは、なんとフリーセックスを勧め、エイズや性病の蔓延にも関わらず避妊にはピルを推奨し、あげくには女性が精液を飲むという性的プレイが有るだとか、器具（いわゆる大人のおもちゃ）を使うことは「快楽を得られるひとつの方法」だとか、トドメには「妊娠の心配なくセックスの喜びを昧わえるように避妊」して｢（人間は）快楽や安心感や生きるエネルギーを得るためにセックスができる」といったフリーセックス賛歌で締めている。
このエロ本顔負けのテキストは税金で印刷され、同市内の高校で性教育授業を受講した生徒全員に配布された。
「精液を飲むプレイ」だのといったことを学校で教えているのは、世界でも日本だけである。
そしてこの異常な性交教育にせよジェンダーフリーにせよ、大変深刻な問題は、左翼がかった官庁外郭団体や地方自治体がそれを支援しているという点にある。
このような狂った教育を行ってきた結果、平成十一年の東京都生活文化局の調査では高校三年生の女子の七・六％が「援助交際の経験あり」と回答し、その内の半数は十回以上援助交際経験のある常習者であった。
しかし役所の調査なんかに馬鹿正直に答えない者も多いであろうことから、実数はこの数倍に達するかもしれない。
また平成十五年の世論調査では、女子中高生の六十八％が「見知らぬ人とセックスすることは本人の自由」と回答し、同五十一％が「見知らぬ人とのセックスでお金をもらうこと（援助交際）は本人の自由」と回答している。
テレビ番組のアンケートでは十代の女性の内、「気が合えばただの友人知人（又は初対面の男性）ともセックスする」が七割、「気持ちよくないのでセックスにコンドームは使わない」が八割、そして女子高生など若年層で流行しているヤリコン（＝乱交）については「経験がある」が四割で、「乱交は悪いこととは思わない」は七割を超えている。
ちなみに平成十六年二月に文部科学省外郭法人が日米韓中四力国の高校生に対して行った意識調査では、結婚前のフリーセックスを否定したのは、米国が五十二％、中共が七十五％、韓国が七十四％、そして日本は最下位の三十三％であった。
さらにこの四力国の中で男子よりも女子のほうが貞操観念が低い結果となったのも日本だけである。なお同調査では「男は男らしく、女は女らしくするべきだ」を肯定した高校生の比率も日本は最下位であり、これは左翼の「性の自由化」とジェンダーフリーが完全に日本の若者にインプリンティングされてしまったことを裏付ける結果である。
平成十四年の厚生労働省の調査では十九歳女性の十三人に一人は性病に感染していると発表されたが、こんなものはまだまだ甘い数字であり、任意医師団体ＡＣＴＳ（十代の性行動の危機を考え行動する会）が発表した産婦人科学会の調査では、実に十代の女性の四人に一人がクラミジアやヘルペスなどの性感染症にかかっていた。
また平成十二年に赤坂六本木診療所が十代の女性三百人を対象にした検査では、何と八十一・六％が性感染症に感染していたのだ。
さらに乱交と援助交際の流行によって、東京都南新宿検査室で平成十四年にエイズ検査を受けた約七千人の内の１％以上が陽性つまりエイズに感染しており、その大半は女子中高生だが中には女子小学生もいた。
またリゾラバ（リゾートラバー）などと称してハワイ・グアム・タイ・バリ島などへの旅行で現地人男性と性交、または現地人男性を買春する女性も増加する一途であり、エイズの「輸入」が一層進められている。
アメリカのＰＷＡの発表によれば「エイズに感染する確率が高いのは、一位がアフリカの女性、二位がアフリカの男性、三位が日本の女性」となっており、「日本の女性は外国人と無防備な性交渉を簡単に行い、しかもコンドームの使用率は先進国で最低であり、若年層では乱交が流行している」とのことである。
エイズ大国でもあるナイジェリアでは『六本木』というタイトルで「日本に行けば黒人というだけで、日本の若い女はセックスと引き換えに金を貢ぐ」という内容のテレビ番組が放送され、そのため多くのナイジェリア人が日本へ入国して不法残留し、「アメリカ国籍の黒人」を自称して日本国内にエイズをばらまいている。（ちなみにこの在日ナイジェリア人の犯罪関与率は七割とも推定されている。）
デリバリーヘルスなど性風俗でアルバイトした経験のある10～20代の女性は推定で最低100万人以上といわれており、アダルトビデオには年間1万人近くの女性が出演している。
何しろ通産省が新聞公報のイメージモデルに元ハードコアＡＶ女優の飯島愛を起用していたぐらいで、官民ともに歪んだ国であるから、もはや大和撫子は存在するほうが珍しいのであろうか。
清水馨八郎博士は「日本はテロよりエロで滅びる」と揶揄されているが、日本の若い女性の間での性道徳はもはや完全に崩壊したのだ。
こうして教育現場や地方自治体を支配した左翼勢力がその手で育ててきたものは、人口のわずか七％なのに凶悪犯罪の四十％以上を占める少年犯罪者の群れ、そしておびただしい淫売少女の群れであったということだ。
２につづく…
